【まとめ】外国人採用はこれさえ見ればOK!初めての外国人採用徹底マニュアル

【まとめ】外国人採用はこれさえ見ればOK!初めての外国人採用徹底マニュアル

2017.05.31

外国人を採用したいと思っても、どうやって一緒に働くのか?や、採用の方法、ビザの問題など情報がなかったり悩む場面が多いと思います。
でも実は外国人を採用することはとても簡単で、メリットも多いんです。ここでは外国人を採用しようと思ってから実際に採用するまでの情報をまとめました。


目次1.外国人採用の概況

2.外国人採用を行う前に知っておきたいこと

3.外国人採用一連の流れ

4.外国人採用の方法

5.採用すると決まったら必要な手続き

6.外国人との契約について

7.外国人を採用した後にやること


外国人採用の概況

少子高齢化に伴う労働人口の減少は日本企業にとって労働力不足として喫緊の課題となっております。更に、グローバル化も相まって、ボーダーレスな取引やビジネス展開も求められるようになってきました。この記事では、グローバル化による外国人採用の動向を紹介しています。
 

・外国人社員を採用した企業数
・外国人社員を採用した業界
・外国人社員の配属先
・外国人社員の出身国地域
・在留資格別の外国人採用状況
・今後外国人を採用したいと考えている業界

 

など、外国人採用について総合的なデータを知ることが可能です。

 
【まずはここから】外国人採用の概況と今後の見通し

外国人採用を行う前に知っておきたいこと

外国人を採用する前に知っておきたい「メリット」「手続き」「文化理解」についてまとめました。

外国人採用のメリットと実例

グローバル化が進む中で、企業が海外進出をして市場シェアを広げていくためにも、採用のシーンにおいて留学生採用や外国人中途採用、バイリンガル人材の採用は増え続けています。
 
しかし、外国人を雇用する上でもメリット・デメリットがあり、「グローバル化=外国人採用の推進」の図式をそのまま当てはめようとすると、取り返しのつかない事態に発展する可能性もあります。
 
この記事ではそんな外国人採用のメリット・デメリットについて、事例付きで解説しています。外国人採用の導入検討時の参考にして頂ければ幸いです。

 

【人事担当者必見】外国人採用のメリットと実例

外国人採用一連の流れ

外国人採用に複雑な手続きは必要ありません。採用するにあたり、どういう手続きが必要になるのか、実務ベースでまとめました。

準備中

外国人社員へ配慮すべきポイント

外国人採用を始める上で何より大変なのが、外国人が早く会社に馴染むことができる労働環境を作ることではないでしょうか。

 

全く違う環境の中で育ってきた外国人とは言語面だけではなく、文化や習慣、働き方の違いがあり、もちろん日本で働く以上、郷に入ったら郷に従えの部分もあります。しかし、より円滑に外国人労働者と仕事を進めるためには日本企業側の受け入れる体制を整えることも重要です。この記事では外国人従業員と円滑な人間関係を築くために企業側が知っておくべき「文化的な面で違い」と「対策」を紹介します。
 

外国人の文化を知り受け入れ対策をとる

外国人採用の方法

実際に外国人を採用する方法をまとめました。

留学生を新卒で採用する

一番スタンダードな採用方法です。留学生を新卒で採用する方法をまとめました。

準備中

中途で外国人を採用する(他の日本企業から)

外国人中途採用のメリット・デメリット・ハウツーと、注意したい転職時のビザの切り替えについてまとめました。

 
1. 中途採用市場マーケットではアベノミクスなどを受けて企業でも人員増強が図られており、中途での募集も拡大している状態です。更に、海外展開も視野に入れた企業も増えているので、海外ビジネス強化のために外国人採用を推進している企業も多く見られます。この記事では特に外国人中途採用にフォーカスして、そのメリット・デメリットを紹介しています。

 
外国人中途採用のハウツー、メリット・デメリット事例付まとめ

 
2.外国人採用においては、日本人採用と違う手続きが必要になることが多々あります。その最たるものが「在留資格(=以下ビザと呼称)」です。入国管理局が外国人に対して日本国内でどんな活動を行うのか確認を行い、入管局が定めた範囲内での日本国内での活動を認める外国人登録証を発行します。
よくあるのが、定められた業務以外を外国人に従事させ、「不法就労」になってしまうケースです。不法就労は当然違法となります。この記事では「知らなかったでは済まされない」外国人のビザ(就労ビザ、雇用ビザ、配偶者ビザなど)に関する知識のうち、「切り替え」に関しての基本知識をご紹介します。
 
外国人採用時に気をつけたいビザの切り替えが必要なケースとは

海外から直接採用する

優秀な外国人は日本だけではなく、海外現地にもいます。外国人を海外から直接採用するための方法をまとめました。

準備中

非正社員での採用方法

1.ワーキングホリデービザを使って日本に滞在している外国人は、就職先を探しています。留学ビザで日本に滞在する在日外国人とは違い、ワーキングホリデーの場合は学校に行く必要がなく、仕事だけに専念できるためです。
 

また、日本のワーキングホリデーの制度には、学生ビザとは違い就労時間の規制がないので、日本人と同じように働くことができ、週に28時間以上働いても問題ありません。そのためまずはワーキングホリデー期間を試用期間として使い、 ワーキングホリデーの期間が終わった後に気に入れば正式に雇用するといったことが可能です。

 

ワーキングホリデービザで来ている外国人を採用すべき理由!

 
2.外国人留学生を企業がインターン生として雇うという働き方が増えてきています。インターン制度を利用することで、企業としては少ないリスクで「外国人スタッフと働く環境作り」ができ、外国人留学生にとっては「日本企業で働く」という経験を積むことができます。日本にいる外国人留学生は「将来は日本で働きたい」と考えている人も多く、また留学をしているという時点て優秀な人材が多い傾向があります。
 
この記事では、外国人留学生と働く上で知っておくべき点をまとめています。
 

留学生の力を借りるべき理由とその前に知っておきたいこと

外国人の採用に役立つ採用ツール

外国人を採用する際、気になるのは時間的な採用コスト。この採用コストを浮かすための便利ツールを紹介します。
 

1.外国人採用を行う上で活用できるツールをまとめて紹介しています。
 

外国人社員採用時に使いたいツール、サービスまとめ
 

外国人の採用を変える?外国人技能実習生とは

外国人技能実習生とは、開発途上国の「先進国の進んだ技能・技術・知識(これらをまとめて「技能」と言います)を修得させたい」というニーズのもと、海外の青壮年労働者を受け入れ、実際に産業労働者として働く中で技能を学んでもらう制度のことを『外国人技能実習制度』といいます。この制度は開発途上国の経済発展を担う人材育成を目的としたもので、日本の国際貢献活動の一環で行われています。
 
この記事では、外国人技能実習生の制度の種類や今後の展開について紹介しています。

 
外国人技能実習生ってなに?

採用すると決まったら必要な手続き

外国人が日本に滞在するための法律

外国人を採用する際に、まず確認しなければいけないことは在留資格の有無です。日本国籍を有さない者は、就労が許可される在留資格を持っていなければ、日本では働くことができません。しかし、在留資格と言っても実は種類が多数あり、種類により働ける業界が限られています。この記事ではそんな在留資格で押さえておくべき基本を紹介しています。
 

ビザと在留資格の違いについて

外国人が日本に滞在するための在留資格の種類

1.日本に滞在する外国人は、全て何らかの在留資格を取得する必要があります。例えば留学生であれば、「留学」の在留資格を持っており、この資格を根拠に、限られた期間で日本に滞在することが認められています。

 

在留資格は「外交」「公用」「教授」「芸術」「宗教」「報道」「高度専門職」「経営・管理」「法律・会計業務」「医療」「研究」「教育」「技術・人文知識・国際業務」「企業内転勤」「興行」「技能」「技能実習」「文化活動」「短期滞在」「留学」「研修」「家族滞在」「特定活動」「永住者」「日本人の配偶者等」「永住者の配偶者等」「定住者」の27種類があり、それぞれ必要な要件や就労できる範囲が定められています。

 
この記事ではメインの在留資格の種類別にどんな業務が認められるのかを紹介しています。
 
最も一般的な在留資格「技術・人文知識・国際業務」とは

 
2.「高度人材制度」は平成24年から導入された、高度な技術、知識、能力を持っている外国人を積極的に受け入れるために導入された制度です。この記事ではこの高度人材制度について紹介していきます。
 

【ココをおさえる】最近話題の外国人高度人材制度とは

外国人との契約について

英文雇用契約書

外国人を採用する際に不安になることの一つが、「外国語の労働契約書」です。外国人は日本人よりも契約書面を重視する傾向にあり、外国語の労働契約書を作成するにあたって注意が必要です。本記事では外国語の労働契約書作成にあたって必要なことを徹底解説します。

 

実は難しくない!外国語の労働契約書について徹底解説!

外国人を採用した後にやること

採用した外国人社員に、日本のビジネスマナーや商習慣を理解してもらい、言葉や文化の違いによるトラブルを減らすために有効な手法の一つが「外国人向け研修」です。この記事では外国人向け研修サービスを内容も含めてご紹介します。
 
並べて比較!外国人向けビジネス研修サービスまとめ

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