外国人の文化を知り受け入れ対策をとることが外国人社員の力を引き出すカギ

外国人の文化を知り受け入れ対策をとることが外国人社員の力を引き出すカギ

2017.03.31

外国人労働者数は平成28年に108万人を超え、ますます外国人を採用している企業の数が増えています。外国人採用にあたり、色々、何より大変なのが、外国人が早く会社に馴染環境を作ることではないでしょうか。
全く違う環境の中で育ってきた外国人とは言語面だけではなく、文化や習慣、働き方の違いがあり、もちろん日本で働く以上、郷に入ったら郷に従えの部分もありますが、では円滑な人間関係を築くために企業側が文化的な面で知っておくべき違いと対策を紹介します。

文化的違い

ここでは、文化的違いをいくつかあげていきます。

1.仕事の捉え方

日本人と外国人では仕事に対する温度差が生じることがあります。これは、日本人はチームワークを大切にし、会社のために働きます。しかし海外では自分のキャリアアップのために仕事をするということがほとんどで、数年働いて自分の担当しているプロジェクトが終わったら、次なる飛躍のために転職という人が多いです。

2.私生活が何より大切

こちらも耳にすることが多い話ですが、外国人は私生活をとても大事にします。当然日本人も私生活を大事にしていますが、残業を含めた労働時間が他の国と比べて多いので、平日は仕事に専念して、週末を楽しむという人が多いのも事実。
一方で、外国人は週末だけではなくアフター5を大切にしています。日本人が「今日終わらせるべきものは残業してでも終わらせる」と考えるのに対し、外国人は定時になったらそこで仕事を切り上げ帰る人がほとんどです。特に、家族や恋人との時間を何より大切にします。仕事中もよく家族とメールでやりとりをする等の習慣は、日本ではあまり馴染みのないことかもしれません。

3.有給休暇の日数

日本で働く際に、外国人が特に心配していることの一つは有給の日数です。特に世界から見ても日本人は休暇が少ないと知られています。ヨーロッパでは年間20日以上有給休暇がある国がほとんどなので、そこの点で不満がある人が出てくるかもしれません。下の図をご覧ください。

外国人の文化を知り受け入れ対策をとることが外国人社員の力を引き出すカギ

こちらはThe Center for Economic and Policy Researchが行なった、国ごとの有給休暇日数の図です。日本が圧倒的に他の国と比べて有給休暇数が少なく、図の中では最下位のアメリカの次に来ています。
しかし、アメリカの有給休暇数が0なのは国で有給休暇の義務が課せられていないためです。実際には、企業のほとんどが、有給を付与しているのが現状です。ヨーロッパの多くの国では長期休暇中に旅行をするため、お金を貯める人も多く、バカンスは彼らにとってとても大切なことです。

4.コミュニケーション

 よく外国人が職場で抱えている不満として、日本人の曖昧な表現ということを耳にします。日本人は物事を言う時に、相手に自分の言いたいことを察知してもらおうとする時があります。
 日本人同士ではこのようなコミュニケーションは成り立ちますが、外国人に言いたいことを察知してもらうことは難しいです。そもそも外国人は日本人に比べて物事をはっきり言うので、明確に伝えなければ、コミュニケーションに問題が出てしまうこともあります。

5.宗教の違い

 現在日本にはインドネシア人2万5千人を始め、約10万人のイスラム教徒が住んでいます。当然日本に住んでいるイスラム教徒が増えれば、職場にもイスラム教徒の数は増えていきます。イスラム教徒は1日5回聖地メッカに向かってお祈りをし、職場にいる時も2〜3回お祈りをします。あまり宗教に親しみがない日本人には理解しにくいかもしれませんが、仕事よりも蹴球を優先する人がいるぐらい大切なことなのです。

対策

まず外国人とのコミュニケーションを円滑にとれるように、曖昧に指揮を出すのを控え、できる限り具体的に伝えることが大切です。特に大切なことを議論する場合は、外国人の方もすぐわかるように、図やイラストを使うのもいいかもしれません。

また、自国にいる家族や友達と過ごす時間も与えるように、有給休暇など柔軟に対応すべきかもしれません。外国人を雇っている会社の多くは、年末に自国に帰れるように通常より長い休暇を与えているところもあります。

最後に、宗教を持っている外国用を採用された際は、手間がかかってしまいますが、お祈りをするためにお部屋を設けてあげる、社食がある場合は、食べれない食材とかあるので、原材料の表示などをしてあげるとなど工夫が必要です。

まとめ

外国人と働くと、文化や考えの違いで大変なこともありますが、きちんと相手の文化を理解することで対策を練り、対処することができます。外国人にとって働きやすい環境を作ることで、その人の最大のパフォーマンスを引き出すことができるのではないでしょうか。

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